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メディカル・データ・ビジョン(2)

病院に今までどおり、経営支援システムEVEやMedical Codeを販売する「データネットワーク」事業。そしてDPCデータを利活用する「データ利活用」事業。この形での成長はおそらく病院への経営支援システムの販売がそのうちピークアウトするでしょうから、「データ利活用」が中心になります。

「データ利活用」に関しては、顧客を製薬会社だけでなく保険会社、OTC医薬品会社にも窓口を広げているようですが、現時点では製薬会社が中心です。

製薬会社向けの薬剤の分析ツールMDV analyzerは2016年9月末で13社の製薬会社が顧客となっています。日本には外資を含め、それなりの製薬会社がおよそ30社あると思われますので、同社を利用しているのはまだ半分以下と推測されます。

ただ「データ利活用」事業には、製薬会社が使用する分析ツールMDV analyzerだけでなく、「アドホック」と呼ばれる個別の調査サービスがありますので、実際に同社の診療データを利用している製薬会社の数は不明です。

いずれにしろ、製薬会社の半分近くが同社を利用しているという事実は、同社の持つデータ、分析力の裏づけとなります。

ただ、この収益力を伸ばすには、顧客となる製薬会社の数、及び1社あたりの利用額を伸ばす必要があります。現在のところMDV analyzerとアドホックを合わせて1社当たり年間、8000万円程度と推測されます。

同業ではないですが、製薬会社と病院のプラットフォーム(MR君)を提供しているエムスリーでは顧客となる製薬会社が約30社、1社あたり利用額が年間4億円ということですから、メディカル・データ・ビジョンには、まだ伸張の余地がありそうです。

ただ、MDV analyzerの利用社数があまり伸びていないことが少々懸念されます。これは仮説ですが、DPCデータは急性期医療に導入されたものですから、薬剤も急性期医療に限定されたものになっているはずで、その点からこのDPCデータを活用できる製薬会社が限定されるのかもしれません。

それでもアドホックは前年比で20%以上伸びているので、このままでもある程度の成長は予想されます。

しかし、このままでは、ある程度(成長率20%程度)にとどまってしまう可能性があり、その場合は現在の株価収益率140倍以上を裏付けることはできません。

やはり、同社の今後を占う上で重要なのは、CADA-BOXとなるでしょう。


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